主要先進国のエネルギー需要の動向 (01-07-02-08)

＜本文＞
　主要国のエネルギー輸入依存度、石油輸入依存度および一次エネルギーの供給構成を図１に示す。
１．アメリカ
　アメリカはエネルギー資源に恵まれた国である。そのためエネルギー消費、生産ともに世界第一位にランクされ、2001年の消費量は世界全体の約25％にあたる約22億3700万トン（石油換算）、そのうち約74％を国内で生産している。1998年のエネルギー消費量は日本の4.3倍に相当している（表１、表２）。
　豊富な資源量を背景に、アメリカは先進７カ国内ではカナダ、イギリスについでエネルギー自給率が高く、その値は約74％であり、石油の約42％が国産である（表２）。石油や天然ガスの国内大規模井の減少や開発コストの上昇から、徐々に輸入依存度は増加の方向にある。石油ではメキシコや中東諸国、天然ガスでは隣国のメキシコ、カナダが主たる輪入先となる。
　2001年のエネルギー源別消費構成は、石油40.0％、天然ガス24.8％、石炭24.8％、原子力8.2％、水力等が2.2％である。
　最終エネルギー需要の構成は、他の先進諸国に比べて、輪送用エネルギー消費の占める割合が大きい（表３）。この理由はもちろん産業構造も影響するが、その他にも国土の広さ、自動車社会などの要因が考えられる。1980年代後半からの傾向をみると、どの需要部門も上昇傾向を示しているが、なかでも輸送部門の伸びが堅調である。
２．イギリス
　イギリスは国内消費量に対して22.5％に相当するエネルギーを輸出している。北海原油と天然ガス、石炭、さらに原子力を保有しているためである。2001年のイギリスのエネルギー消費量は日本の約44％で石油換算約2億2400万トンである。現在でもイギリスは石油の純輸出国である。しかし、原油生産量のピークは1986年の日量254万バレルで、その後横ばい状態にある（251万バレル：1995年推定値）。石炭はかつてイギリスの主要産業であったが、国内炭は輪入炭に比べて割高であるため、需要が低迷して減産しており、石炭の一部は輪入炭で賄われている。2001年のエネルギー源別消費構成は、石油が34.0％、石炭18.0％、天然ガス38.3％、原子力9.1％で、残りの0.7％が水力等で賄われている（表１、表２）。
　最終エネルギー需要の構成（1999年）は、産業部門のエネルギー消費量が少なく26.7％、。民生部門が大きく40.2％、運輸部門は33.1％である（表３）。1973年では産業部門の割合は46％、運輸部門のシェアは20％であった。運輸部門と民生部門がそれぞれ伸びている。
３．フランス
　フランスのエネルギー消費量は、2001年で石油換算約2億5600万トンであり、日本の半分程度である。一次エネルギーの約37％を原子力に依存している。国内には石炭が多少あるものの、それ以外にはない。フランスは第一次世界大戦の頃からエネルギー自立を国是としていた。特に、第一次石油危機以降、エネルギー安全保障の観点から、1）石油依存度の低下、2）自給率の向上をエネルギー政策の課題とした。1973年当時、石油への依存度は日本と同様に70％を超えており、エネルギー自給率は20％であった。2001年の石油依存度は37.4％にまで減少し、エネルギー自給率は約50.0％にまで上昇している。この結果、2001年のエネルギー源別消費構成は、石油37.4％、原子力37.0％、天然ガス14.3％、石炭4.3％、水力等7.1％である（表１、表２）。1993年の原子力は総発電電力量の78.7％を占め、発電量の5％前後が近隣諸国に輸出されている。1973年当時の発電分野の原子力比率は、わずか8％程度でしかなかったが、1970年代後半から続々と建設された原子力発電所が運転を開始し、2000年にはその比率が75.8％にまで上昇している。今後も電源の4分の3が原子力によって賄われる計画である。
　最終エネルギー需要の部門別構成では、産業部門が大幅にシェアを低下し、民生部門と運輸部門は増加傾向にある。1999年の構成は、産業28.3％、民生40.3％、運輪31.4％となっている（表３）。
４．ドイツ
　ドイツのエネルギー消費量は、2001年で石油換算3億3500万トンであり、日本の2/3程度である。西ドイツと東ドイツの統合によって、エネルギー分野においても多くの問題を抱え込んだが、国内には豊富な石炭資源がある。
　両ドイツの統合は単にエネルギー消費の増大ではなく、経済活動の面でいろいろの問題を生じた。旧東ドイツの人間は旧西ドイツに流れ、旧東ドイツの製造業の生産活動は低迷しエネルギー消費も減少している。統合当時、西ドイツは石油を中心として（41％）、石炭27％、天然ガス17％、原子力14％とエネルギー源が適度に分散されていた。一方の東ドイツは70％以上を国内石炭（褐炭）に依存していたが、環境対策や省エネルギー対策がいちじるしく遅れていた。統合後のドイツ政府のエネルギー政策では、旧東ドイツ領内のエネルギー効率改善に焦点があてられている。
　統合以降のエネルギー需要の変動も東と西では大きく異なる。人間が旧西ドイツに流れ、旧東ドイツの産業活動が低迷状態であるため、1990年と1991年とで比較すると、旧西ドイツ領内のエネルギー消費量は前年比6％増加したのに対して、旧東ドイツ領内のそれは29％も減少している。
　統合後のドイツの2001年のエネルギー源別消費構成をみると、石油39.3％、石炭25.2％、天然ガス22.3％、原子力11.5％、水力等が1.7％である。天然ガスは2割強を自給できるが、石油はほとんど輸入である。しかし、石炭がほぼ自給水準であるため、これに原子力を加えると、一次エネルギーの国産エネルギー比率は39.4％（1999年）になる（表１、表２）。
　消費構成は1999年で産業用30.0％、運輸用29.3％、民生用40.6％である（表３）。

＜図／表＞

＜参考文献＞
（1）資源エネルギー庁石油部（監修）：平成14年石油資料、石油通信社（2002年10月）、p.102-106
（2）資源エネルギー庁長官官房企画調査課（監修）：総合エネルギー統計平成13年度版、通商産業研究社（2002年7月）、p.419