技術的には実用化段階に達しているが、経済性等の理由で十分に普及していないエネルギーをいう。1997年に施行された「新エネルギー利用等の促進に関する特別措置法」においては、新エネルギー利用等は石油代替エネルギーの促進に特に寄与するものを指し、供給サイドの新エネルギーとして再生可能エネルギー（ただし、実用段階にある大規模水力と地熱、および実用段階にはない波力と海洋温度差を除く）と廃棄物エネルギー、供給サイドの新エネルギーとしてクリーンエネルギー自動車、天然ガスコージェネレーション、燃料電池などが含まれていた。その後、2006年に総合資源エネルギー調査会新エネルギー部会の中間報告で新エネルギーの定義の見直しが行われ、再生可能エネルギーのうち大規模水力、波力、海洋温度差を除くものを新エネルギーとし、再生可能エネルギーの普及、エネルギー効率の飛躍的向上、エネルギー源の多様化に資する新規技術は革新的エネルギー開発利用と改称することとなった。