人の活動により環境に加えられる影響であって、環境保全上、支障の原因となるおそれのあるものを環境負荷という（環境基本法（平5法91））。具体的には、例えば木材、鋼材、セメント等の材料、電力、石油、ガス等のエネルギー、化学物質、水資源等の大量使用・消費は、地球温暖化、エネルギー資源の枯渇、酸性雨、熱帯雨林の減少、大気汚染、海洋汚染、オゾン層破壊等の地球環境問題や、廃棄物の大量発生、水質汚濁、騒音・振動等の地域環境問題の発生につながる可能性があり、これらは環境に大きなマイナスの影響を与えることとなる。この環境負荷を少なくするために、国際的協調の推進、国、地方公共団体、事業者及び国民の責務を明らかにし、省資源、省エネ、廃棄物の低減、グリーン購入等のさまざまな対策が図られている。