安全に係わる考え方、認識、組織風土等を総称していう。主として原子力利用に関与する組織、個人を対象とする概念であるが、最近では他分野でも用いられている。チェルノブイリ原発事故を契機として、国際原子力機関（IAEA）、経済協力開発機構（OECD）等では原子力安全に関する理念と対策の確立に着手し、各種の定義と対策への指針を公表した。IAEAが1991年にまとめたセーフティカルチャ（安全文化）に関する文書では、「原子力の安全問題に、その重要性にふさわしい注意が必ず最優先で払われるようにするために、組織と個人が備えるべき統合された認識や気質であり、態度である」と定義している。重大な事故や違反の発生の背景には安全文化の欠如があり、事故予防に対する前向きの姿勢と有効な仕組みを備えるため安全文化の醸成の必要性が指摘されている。