＜本文＞
1．　一人当たりエネルギー源別一次エネルギー供給量
　表１、表２に日本の一人当たりエネルギー源別一次エネルギー供給量を示す。石油は、近年その一人当たり供給量は減少しているものの、以前よりその割合は一番高く、2002年では全体の5割強を石油に頼っている。しかし、1970年代に70％強の供給量に達した後、石油危機を経て1985年〜90年には60％弱まで減少し、その後50％をわずかに超える程度にまで漸減、2006年度以降は50％を下回っている。1980年代に一人当たりエネルギー供給量が大きく増加したのはガスと原子力であるが、2000年以降、各々14％弱、12％前後で推移した。原子力については2012年以降、実質0%となっている。図１に1990年以降の供給源の推移を示す。図２に一人当たり一次エネルギー国内供給量の年次変化を示す。表１において1995年度以降の総供給量の値は図２の2005年度の値と等しく、2007年度以降2014年度まで全体としてエネルギー供給量は減少傾向にある。
2．　一人当たりエネルギー源別最終エネルギー消費量
　表３、表４に日本の一人当たりエネルギー源別最終エネルギー消費量を示す。一人当たりエネルギー総消費量は、近年はほぼ横ばいの状態であるが、歴史的にみれば1965年の消費量のおよそ3倍、1970年のおよそ50％増、1980年のおよそ30％増、1990年のおよそ10％増となっている。長期的に見て、1990年以降は横ばいといえる。この傾向は2002年以降も続き、図３に示すように2005年以降はむしろ漸減傾向にある。石油製品（ガソリン、灯油、軽油、重油等）は、横ばいの状態にあり、一人当たりエネルギー消費量のおよそ60％を占めている。一人当たりエネルギー消費量が大きく増加しているのは、都市ガスと電力である。特に、電力は石油製品に次ぐ消費量となっている。増加率で見ると、1990年の値と比較して、都市ガスは約60％増、電力は約25％増である。同様の比較を石油について行うと、増加は高々10％にすぎない。電力と都市ガスの消費量は、人口の増加率を上回って増加している。2014年度では2005年度と比較して、都市ガスと再生エネルギーは増加しているが、他のエネルギー源は減少傾向にある。
3．　一人当たり部門別最終エネルギー消費量
　表５、表６に日本人の一人当たり部門別最終エネルギー消費量を示す。1980年代後半（1985−1990）の産業部門、民生部門、運輸部門の伸びはそれぞれ16．1％、19．9％、26．3％であるのに対し、1990年代後半（1995−2000）は、それぞれ4．7％、5．5％、4．8％となっており、総体的に、近年の景気の後退傾向を反映してどの部門の伸びも、80年代後半に比して90年代後半は小さくなっている。しかし、90年代前半も含めた長期的傾向として見ると、産業部門の一人当たりエネルギー消費量の伸びは減少し、民生・運輸部門の消費量の伸びは増加する傾向にある。しかし、1999年以降は横ばいの傾向にある。
（前回更新2005年2月）

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＜図／表＞

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＜参考文献＞
（1）（財）日本エネルギー経済研究所エネルギー計量分析センター（編）：EDMC／
エネルギー・経済統計要覧 2004年版、（財）省エネルギーセンター（2004年2月）
（2）資源エネルギー庁（編）:エネルギー2004、（株）エネルギーフォーラム
（2004年1月21日）
（3）資源エネルギー庁：平成26年度（2014年度）エネルギー需給実績（速報）、
http://www.meti.go.jp/press/2015/11/20151110002/20151110002.pdf
（4）総合資源エネルギー調査会：資料2、エネルギー需要見通しに関する基礎
資料（平成27年2月）http://www.meti.go.jp/committee/sougouenergy/shoene_shinene/sho_ene/pdf/010_02_00.pdf
（5）資源エネルギー庁：平成27年度エネルギーに関する年次報告（エネルギー
白書2016）HTML版、http://www.enecho.meti.go.jp/about/whitepaper/2016html
（6）総務省統計局：日本の統計2016　第2章　人口・世帯

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